統計の数字で丸め込まれそうになったら

社会学入門 稲葉振一郎

数字と数字の間の相関関係は、もちろん、高い確率で何らかの因果関係がその背後にあることを予想させます。ただ、断言はできない。全くの偶然である可能性さえ、少しは残っている。したがって、相関関係は「ここが怪しいぞ」という印でしかない。
　では、因果関係自体はどうやって発見するのでしょうか？　実は、因果関係を統計数字だけから直接発見する方法はありません。因果関係はわれわれが考えて、推測するしかないのです。相関関係の背後にどのようなメカニズムが働いているのかを考える、それが普通の意味での科学的な理論です。

稲葉振一郎『社会学入門　<多元化する時代>をどう捉えるか』
[p.24-25]

自信たっぷりに振る舞えば、あなたが何を言っても信じてもらえる（かもしれない）

1997年— 世界を変えた 金融危機 竹森俊平

財政赤字が累積した結果、日本の国・地方を合わせた債務残高は、GDPの170%に及ぶ。このままでは、やがて日本の財政は破綻するという意見がある。日本は国債のディフォルト（債務不履行）を迫られるというのだ。本当にそうなのか？　なぜ、そう言えるのだろう？
　あるいはこうも言う。いまやアメリカの経常収支の赤字はGDPの7%に及ぼうとしている。これ以上、経常収支の赤字が膨らむと、国際通貨としてのドルの信用は失墜しドル価値は暴落するというのである。本当にそうなのか？　なぜ、そう言えるのだろうか？
　客観的な事実を述べるならば、戦後において先進国が自国通貨建てで発行した国債のディフォルトをした事例もなければ、ある国の通貨が国際通貨という地位を過剰な経常収支赤字によって喪失したという事例もない。だから、どちらも「不確実性」である。それゆえ、これ以上財政赤字が増えるとディフォルトを余儀なくされるとか、経常収支の赤字が増えるとドル価値が暴落するとか、客観的な確率を提示して経済学的に論証することは不可能である。それにもかかわらず、上のような主張は著名な経済学者によってなされている。「不確実性」についての合理的判断は不可能というナイトの立場からすれば、「ディフォルト」や「通貨信用」についてこれだけ堂々と議論できるというのは眉唾だ。経済学はそこまで強力ではない。

竹森俊平『1997年—世界を変えた金融危機』[p.103-104]